人事革新コース（2023年度）

人材マネジメントに革新を起こし、強い組織創りをリードする戦略的人事リーダーの養成

■コース概要【2023年度】

｜期間｜2023年6月～2024年2月
｜日程｜木曜日【月2～3回】14:00～20:00
　　　　合宿 3回
　　　　（国内 2回、企業訪問 1回予定）
｜対象｜人事部・人材開発部門のマネジャー、
　　　　リーダー、戦略スタッフ
｜会場｜経営アカデミー　
｜料金｜賛助会員　107.8万円（税込み）　　一般　118.8万円（税込み）
　　　　※合宿費・企業訪問費別
｜申込｜こちらから
｜パンフレット｜ダウンロードはこちらから
｜開催日程｜2023年度の日程表はこちら　※5/16更新

■お知らせ

2023.03.20　2023年度 経営アカデミーの日程表を掲載しました。　NEW!
2022.09.14　2023年度の各コース パンフレットが完成しました。

人事革新コースが目指すもの：Program goal

人事部門から革新を起こし、企業変革をリードする戦略的人事リーダーを養成

「人材版伊藤レポート(※)」でも強調されているように、変化の激しい経営環境や社会要請に対応し企業が競争力を高めるために、人事部門の役割がこれまで以上に高まっています。経営戦略に連動して、人事戦略も革新していく必要があります。現場や多様化する個々人が能力を最大限に発揮できる環境を整え、強い組織へと導くために、人事部門が革新の中核となることが重要です。人事部門から革新を起こし企業変革をリードする、戦略的人事リーダーの養成をめざします。
（※）「 人的資本経営の実現に向けた検討会報告書」（経済産業省）

本コースで高める3つの能力

全体構想力

経営環境や社会要請の変化が経営・人材に与えるインパクトを確実に捉え、これからの人材マネジメントのあり方、人事部門の役割を構想する力を養います。
自分なりの「人事観」を形成します。

戦略的思考力

環境変化に応じた経営戦略の展開を支えるために、人事戦略も革新が必要です。
既存の慣習にとらわれず経営戦略と同期した人事施策を立案する力を養います。

革新力

人事から企業変革をリードするために、多様なステークホルダーを巻き込みながら、人事革新のための具体的施策を策定し遂行する力を養います。

本コース講師陣

コース委員長

柄澤 康喜
MS&ADインシュアランスグループホールディングス（株）
取締役会長

コーディネーター

藤村 博之
法政大学大学院 教授

守島 基博
学習院大学 教授

八代 充史
慶應義塾大学 教授

グループ指導講師

山口 塁
労働政策研究・研修機構 研究員

日程概要：Schedule Summary

プログラム概要：Program outline

適宜オンラインを活用し、参加者の利便性を向上させています。

講義・演習

人事の課題に精通した第一線の講師陣による最新の理論と実践を学ぶことができます。講師と参加者同士の活発な議論により本質に迫ります。

01　人事を取り巻く環境と人事課題の整理

VUCA の時代、人事、企業、日本を取り巻く経営環境の変化を捉え、新たな社会要請や人事の諸課題について整理。これからの人事のあり方について探ります。

02　人材マネジメントの革新

人的資本の情報開示、ジョブ型雇用、Well-being など、新たに人事に求められる多様なニーズと最新事例を踏まえつつ、競争力のある強い組織創りに必要な人材マネジメントの本質まで掘り下げます。

03　変革をリードする人事部門

人事から企業変革をリードするために、人事革新事例から革新を実現するための方法論を見出すだけでなく、「闘う人事部」としての強い人事のあり方について深耕します。

グループ研究

異なった視点を持ったメンバーと協働で、一つのテーマについて研究を進め、50ページ程の論文にまとめます。コースの最後に発表を行います。

Point 01

各グループに、担当の指導講師がつき、専任でグループ研究をサポートします。

Point 02

テーマ設定から仮説構築、検証、理論構築に至るまで、グループメンバー、指導講師と徹底した議論を戦わせる過程で、本質を見極め、新しいコンセプトを創造していく力が養われます。

Point 03

仮説構築の重要性、切り口の大切さを再認識し、その手法を身につけます。

最近の研究テーマ（抜粋）

シンク・イズ・シンカ！

～社員一人ひとりの“考える力”で、変化の激しい時代を切り開く～
社員の考える力を習慣化するためのアプローチを4つのプロセスで提案。

2030年の日本を支える人材を育成するために

～人材育成アライアンスの構築～
2030年に必要となる『変化に強い人材』を育成するための枠組みを構想。

ポジションの新陳代謝は必要か？

～組織変化に対する　組織長異動の重要性～
組織長ポジションの新陳代謝に着目し、データ分析およびヒアリング調査によってその必要性、重要性を考察。

管理職を元気にしたい

～「GENKI課長」が企業の　 持続的成長の原動力に～
アンケートとインタビュー結果を基に、現在マネジメントに悩む管理職層およびその候補者層が「元気」に管理職の職務を全うするための方策を提言。

自己課題

講義ごとに学んだこと、自社の経営や業務にどう具体的に活用するかレポートを作成。研修前、中間・終了時点で自己の振り返りを行い、研修効果を確実にいたします。

本コースの特長：Features

本質に迫る講義・グループ研究

本質まで掘り下げる講義

現在、人事部門に求められるニーズは多様化しています。それらの最新情報をキャッチアップしながらも、本コースでは単に流行のキーワードを取り上げ、表層的に事例のみを追いかけることはしません。講師と参加者同士の活発な議論により本質に迫ります。

グループ研究で養う「本質を見極め、新しいコンセプトを創造していく力」

本コースのグループ研究は、参加者同士の人事領域における問題意識を共有しテーマ設定を行うことから始まります。テーマの明確化、仮説の設定、検証、理論構築に加え、人事としての具体的な施策にまで落とし込みます。単なる事例紹介のとりまとめや評論にならないよう、本質にたどり着くまで何度でも視点移動、仮説構築を繰り返します。戦略的人事リーダーに必要な概念化能力が鍛えられます。

生涯続くネットワーク

グループ研究では、異なるバックグラウンドを持つメンバーとの深い議論を繰り返します。一つの結論を導き出すまで、何度もメンバー同士で異なる視点をぶつけ合います。本音を闘わせ真剣勝負で学び合う仲間だからこそ築けるネットワークは一生の財産となります。コース修了後もお互いの企業を訪問したり事例を紹介しあったり、また生涯の友人として交流を深めているOB/OG の方が多くいらっしゃいます。

グループ指導講師より ～失敗や悩みを含めた仕事経験共有の場～

梅崎 修　法政大学　教授（元グループ指導講師）

　人事の仕事は同じ社内では孤独な仕事である。新しい人事施策の反省や悩みを人事部以外の社員に話すことは難しい。人事担当者から評価制度の悩みを打ち明けられれば、社員は大混乱である。黙って仕事、が人事担当には求められる。しかし、人事担当者が能力を高め、仕事の改善を図るためには、失敗や悩みを含めた仕事経験の共有が不可欠である。だからこそ、人事担当者たちは他社に仕事仲間を作り、お互いに学び合うべきなのである。他社とのネットワークづくりがこれほど役立つ職種（部門）も珍しいと思う。
　経営アカデミーのグループ研究は、自社の人事制度、そして自らの仕事経験を語り合うことから始まる。ここでは結論の決まった議論は用無しである。現場を離れ、未知の研究テーマを他社の仲間と一から議論することは、マンネリ仕事から染みついた惰力を洗い流し、人事の機能を全社的視点から俯瞰する力を与えてくれる。
　それだけではない。この1 年間近くの議論は、その結論以上にその過程が大切なのである。議論した経験は一生の学習仲間を生み出してくれる。卒業後も学習仲間との学びは続くし、もちろんグループ講師も卒業後は対等な学習仲間である。

「HR テクノロジーとデータ活用」ワークショップ（集中講義）

旬な人事テーマについて、2日間での集中講義・ワークショップを行います。講義、企業訪問、演習、時にはワー ルドカフェスタイルのワークショップなどを通して意見・情報交換、議論を重ねることで、1つのテーマについてじっくりと掘り下げを行います。2019年度からは「HRテクノロジーとデータ活用」をテーマに開催しています。

プログラム（例）

• HRテクノロジーと今後の人事のあり方
• HRテクノロジー活用事例
• 経営力を鍛える人事のデータ分析
• 統計を使った現実把握の方法（エクセルを使った演習）

参加者の声：Voice

「人事課題に挑む仲間という共闘感」（食品・人事部　課長職）

　グループ研究で他社のメンバーと研究を進めていく中で、メンバーとの距離感や考え方が徐々に変わっていくのを感じた。最初のうちは、会社・制度が違っても人事部門の課題はだいたい共通していると感じた。しかしそれは表層的なもので、次第に各メンバーの立場・経験によって同じ課題に対しても見え方や意見が大きく異なることに気づかされた。その違いを受け入れるのに最初は戸惑いがあったが、同じ目的の船に乗って進む中で、妥協なく議論を交わし双方の立ち位置を理解することの重要性を学ぶことになった。
　議論を繰り返す中で、さらに深い段階に至った。それは双方の立場や意見の違いを踏まえつつも、現代そしてこれからの人事課題に挑む仲間という共闘感であった。この感覚は長いグループ研究を通じてしか醸成されないものであり、他で得難いものであった。
　経営アカデミーで、現場目線を意識しつつも、全体最適を意識した人事戦略を構想する訓練を積めたと思う。講義においては人事部門の一担当者という目線から一段高く、経営の立場に身を置いて考える経験ができた。グループ研究においては、聞こえの良い結論を用意するのではなく、無骨でも自身の言葉で考えて土台から施策を陶冶していく経験ができた。
　これらによって、自社における戦略人事を推し進めるための一員としての覚悟を持つことができた。今後はそれをしっかりと実践に移していきたい。

2021年度Bグループのグランドルール（メンバー策定）

参加者データ(過去3年)　平均年齢 38.1歳

最近の参加企業

水産・食品	キッコーマン、ケンコーマヨネーズ、マルハニチロ、ヤッホーブルーイング、雪印メグミルク
建設・土木	戸田建設
化学	生化学工業、中外製薬、メルテックス
鉄鋼・非鉄金属	三井金属鉱業
機械	エムケー精工、クボタ、小松製作所
電気機器	キヤノン電子、共和電業、日置電機
輸送用機器	ＩＨＩ
精密機器	ジーエルサイエンス、シチズン時計、ミツトヨ
その他製造	エアウィーヴ、ヤマハ
電気・ガス	ＥＮＥＯＳグローブ
運輸・倉庫	全日本空輸、帝国倉庫、東京地下鉄、東日本旅客鉄道
情報・通信	ＮＥＣソリューションイノベータ、ＮＥＣマネジメントパートナー、日本ユニシス
金融	日本政策金融公庫、三井住友海上火災保険
サービス	日本工営、日本食品分析センター

( 企業名は参加当時のものも含む)

お申込み要領：Outline

お申込み手順

01 以下お申込みご案内WEBページより、お申込みください。

https://www.k-academy.jp/application/

02 申込書受領後、確認のお電話を差し上げます。

参加費 

賛助会員	98万円 (10%税込 107.8万円)
一般	108万円(10%税込 118.8万円)

参加費に含まれないもの

国内合宿費(1回あたり5〜8万円程度)、海外調査費（30〜35万円程度）、通学・合宿等の交通費他個別 に発生する費用

 

経営アカデミーコース一覧に戻る

お問い合わせ

公益財団法人　日本生産性本部　経営アカデミー
〒100-0005東京都千代田区丸の内1-6-2　新丸の内センタービル6階
TEL：03-5221-8455
mail：academy_info@jpc-net.jp