生産革新マネジメントコース(2023年度)

現場と経営の観点で、ありたい姿を描き、「強い工場」をつくる人材の養成

コース概要【2023年度】

|期間|2023年6月(5月下旬)~2024年2月
|日程|木・金曜日【原則月1~2回】10:00~17:00
    合宿:3回(海外調査あり※希望者のみ)
|対象|生産関連部門(製造、生産管理、品質、調達等)
    のマネジャー、リーダー
|会場|経営アカデミー
|料金|賛助会員 113.3万円(税込)  一般 124.3万円(税込)
    ※合宿費・海外調査費別
    ※2023年度新料金
|申込|こちらから
|パンフレット|ダウンロードはこちらから


お知らせ
2022.09.14 2023年度の各コース パンフレットが完成しました。 NEW!


生産革新マネジメントコースが目指すもの:Program goal

現場と経営をつなぎ、「強い工場」をつくる人材の養成

①現場と経営の視点で、「強い工場」をつくる

 現場側の意見と経営側の意見は、視点が異なることがあります―例えば、現場側は自律的に改善活動が進む仕組みをつくりたい、一方で、経営側は脱炭素型社会に向けて、工場の二酸化炭素排出量を減らしたい―それらはどちらも正しい意見です。
 本コースは、現場と経営の2つの視点で、自社のものづくりが直面する問題を考え、世界と戦える「強い工場」をつくることができる人材の養成を目指しています。

②流行と現場の本質

 各企業でDXの取組みが進んでいます。例えば、デジタル技術はものづくりのプロセスを大きく変える可能性があります。しかし、本当に大切なことは、デジタル技術で得られたデータの背後のメカニズムに目を向けることです。そのメカニズムは現場にあります。その意味で、本コースでは、これからも、ものづくりの本質は現場にあり続けると考えます。

本コースで高める3つの能力 工場経営力×現場マネジメント×主体的革新力
現場の視点 経営の視点
    • ものがどのように流れているか
    • 在庫がどの程度あるか
    • 稼働率はどの程度か
    • 前後の工程のバランスはどうなっているか
    • ものの流れとあわせて、部門内外の情報の流れはどうなっているか
    • その情報を基に、誰が、どのタイミングで、どのような意思決定をしているか
    • なぜその作り方をしているのか
    • 現場の従業員はどのような表情をしているか
    • 世界の動向が、自社に与える影響は何か
    • 脱炭素時代のものづくりはどうあるべきか
    • 地域と共生していく工場とは、どのような姿か
    • マザー工場の役割は何か
    • 自社で何をつくり、何を外部に出すのか
    • サプライチェーン全体で、自社の工場の位置づけは何か
    • サプライヤーは何に困っているか
    • 工場を出荷した後、顧客の顧客、最終消費者に届くまでにムダはないか

生産性向上、自働化、適正在庫、
持続的に改善が進む組織づくり

企業、サプライチェーン、地域社会の
持続的発展に貢献するものづくり

本コースでの経験を行動変容につなげる

開講前に、参加者の上司、ご派遣窓口が参加者に期待すること踏まえ、参加者の方に職場の解決すべき問題を設定していただきます。定期的に、参加者同士でその達成状況を確認し、相互学習の場を設けることで、参加者に刺激を得ていただき、行動変容につなげます。

本コース講師陣:Instructors

コース委員長

木股 昌俊
クボタ 代表取締役会長

コーディネーター


河野 宏和
慶應義塾大学大学院
経営管理研究科 教授

平川 保博
東京理科大学
社会人教育センター長

アドバイザー


伊呂原 隆
上智大学 副学長

グループ指導講師


坂爪 裕慶
應義塾大学大学院
経営管理研究科 教授

稲田 周平
慶應義塾大学
理工学部 准教授

大森 峻一
早稲田大学
理工学術院 准教授
浅井 浩一 日本マネジメントケアリスト協会 理事長(元日本たばこ産業)
天川 一彦 元新日本製鐵
石川 歩 アイルインターナショナル 代表
稲田 周平 慶應義塾大学 准教授
伊呂原 隆 上智大学 副学長
梅崎 修 法政大学 教授
大森 峻一 早稲田大学 准教授
小川 正樹 MEマネジメントサービス 代表取締役
加藤 篤士道 日本生産性本部 主席経営コンサルタント・公認会計士
河野 宏和 慶應義塾大学大学院 教授
救仁郷 誠 元富士ゼロックス
坂爪 裕 慶應義塾大学大学院 教授
篠田 心治 成蹊大学 教授
芝田 稔子 湯浅コンサルティング コンサルタント (元日通総合研究所)
新宅 純二郎 東京大学大学院 教授
丹野 幸敏 アグリゲータージャパン 代表取締役 (元アマゾン、日本航空)
徳山 誠 プレビス 代表取締役 (元三菱自動車工業)
中島 健一 早稲田大学 教授
藤野 直明 野村総合研究所 主任研究員
平川 保博 東京理科大学 社会人教育センター長
吉沢 昇司 ジーニアスホープ 代表取締役 (元ベネッセコーポレーション)

(過去2年実績)

日程概要:Schedule Summary

  テーマ グループ研究
(現場実習)
自己課題
5月 企業経営とものづくり 現場と経営の視点
・企業経営と企業体質
・システムダイナミクス
  自己分析
目標設定
6月 よい「ものの流れ」の設計
・ものの流れのマネジメント
・「問題」の考え方
グループ編成 各講義リフレクションノート(レポート)作成
7月 品質・設備投資
・顧客満足を実現する生産体制
・設備投資の意思決定
仮説構築・現場訪問
オンライン打ち合せ
リフレクションノート提出①
8月 現場改善
・分析
工程設計・IE
・工場レイアウト ・IE
・工程全体の納期とコスト管理
現状分析・現場訪問  
合宿(他社工場視察)
9月 サプライチェーン サプライチェーン
・サプライチェーンとQCDE戦略
・在庫管理と物流現場の改善
現状分析・現場訪問
ゴールとテーマの設定
職場課題の達成状況の確認①
10月 ものづくりの理念 経営理念とものづくり
・経営理念に基づくものづくり
・日本の工場の役割
テーマ発表  
11月 DX時代の生産体制 生産体制
・データ活用によるマスカスタマイゼーション ・S&OP
現場訪問・テーマの深堀 リフレクションノート提出②
職場課題の達成状況の確認②
合宿(他社工場視察)
12月 将来の工場幹部に求められるマネジメント 工場の競争力(1)
・工場のCSV戦略
・現場が動き出すKPIの設計
現場訪問
生産革新提案
 
翌年1月 工場の競争力(2)
・DXの本質と課題
・工場の強みを引き出すリーダー
現場訪問
提案内容の検証
 
合宿
2月 相互学習
・自身の成長の振り返り、
 参加者相互フィードバック
効果測定・今後の課題と気づき、報告書(生産革新提案)作成 リフレクションノート提出③
職場課題の達成状況の確認③

※プログラムとスケジュールは変更される場合があります。

プログラム概要:Program outline

なぜ企業ごとに競争力の差が生まれてくるのか?

 この命題に対して、私たちは50年以上にわたり、ものづくりの観点で議論してきました。
 ESG経営、循環型社会など、ものづくりを取り巻く環境はまた大きく変わろうとしています。企業の枠を越え、サプライチェーン同士での競争になっている今日においても、地道な改善活動やたゆまぬ生産革新の重要性は揺るぎません。その上で、本コースでは、次の要素を持つ工場が、競争力を高めていく「強い工場」だと考えています。

本コースでは、サプライチェーン全体を見据えつつ、徹底した現場実習(グループ研究)で現場と向き合い、実践力を磨きます

講義・演習

工場幹部に求められる、ものづくり全般の理論・考え方を体系的に学びます。

グループ研究(現場実習)

異業種の現場に入り込み、生産革新案を立案・導入してもらい、効果を検証します。

他社工場視察

テーマに沿って他社工場を訪問し、改善活動はもとより、人材育成のねらいや考え方などを伺います。

特長

本コースでは、「現場を見る」ことを重視しており、グループ研究(現場実習)で実際に現場に入り込み、「強い工場」をつくるための視点を養います。

グループ研究(現場実習)の流れ(約9ヶ月)

生産革新例:製造プラットフォームの構築

製造の見える化を目的に、製造現場で起きた事象を要因ごとに分類して収集。製造部内で対応情報を共有し、必要なデータを解析できるシステムのコンセプトをつくり、システム部門と共同でプラットフォームを構築・稼働を実現。

広がりのあるプログラム:Expansive program

現場に入り込み、「解くべき問題」とその解決策までを考えます

問題とは、問題状況の中にある無数の可能性の中から取り出されたものです。
本コースでは、質の高い問題を設定できる力こそが、実務で役立つ普遍的な力だと考えます。

グループ研究では現場で活動します

異業種の方々と共に「同じものを見て、聞いて、やってみる」ことを通して、当事者としてその現場を理解することで、「問題の捉え方」が変わってきます(グループ研究が対象とする現場は、地域全体・工場です)。

  • 地域は主に、企業・行政・市民で構成されており、それぞれの関係性を読み解きながら、地域の問題と、持続的な社会の実現に向けた、ものづくり企業の役割を考えます。
  • 工場での活動は、現場に入り込み、生産データの分析やインタビュー調査を行い、現場の方と参加者が練り上げた生産革新案の導入、効果検証までを行います。

→机上の理論ではなく、「視点を広げる」「全社的な視点で考える」上での実践経験を積むことができます。

再生エネルギー(小水力発電)の現場視察

循環型社会において、再生エネルギーは重要だが、問題も山積。設備保全などで、改善の知見が活かせる。

生産現場で意見交換

データだけでは分からない現場のメカニズムを理解し、「問題」を考える。

データ分析

様々なデータをグループで分析。データと現場の状況を総合し、どのように問題を設定するかが、異業種交流の醍醐味。

工場視察先

本コースでは、異業種の工場を見学し、自社の現在位置と目指すべき方向性を考える場を設けています。コロナ禍においては、オンラインにて、国内外の工場見学および改善提案活動を企画・実施しています。

国内(オンライン見学を含む)

①ホシザキ様、②島根富士通様、③ヤッホーブルーイング様、④シチズンマシナリー様、⑤カルビー様、⑥鍋屋バイテック様
※2019~2021年度実績

海外調査(タイ)

①タイヤクルト様、②タイ日産自動車様、③サイアム・クボタ・コーポレーション様、④ティービーケーケー・タイランド様、⑤ジャトコ・タイランド様、⑥ブリヂストン・タイヤ・マニュファクチャリング・タイランド様、⑦インテージタイ様

※日本インダストリアル・エンジニアリング協会との連携プログラム(2018年度実績)
※2019~2022年度は、コロナ禍のため未実施

参加者の声:Voice

  •  デジタル技術が進化を続け、メタバース上で製品開発・調達が行われ、製造工程が自動化された、人が介在しない工場が当たり前になる日もそう遠くないだろう。そうした次代の工場の競争力は、何になるのだろうか。
     研修では、先生方から「長期的な視点でありたい姿を考えることで、ムダが見える」と何度も言われた。自社の場合、近未来のものづくりの競争力は恐らく、自働化を可能にする生産技術力・設備保全力になるだろう。そのための人材育成には時間がかかる。そのため、長期的な視点で、自社のものづくりの外部環境、内部資源を考え、施策を打っていく必要がある。変わらないものと変わらなければならないもの。その見極めをし、ものづくりの見通しを与えることが工場長の役割なのだろうと思う。
     いつの日か、工場長になって、共に議論したメンバーと50 年後のものづくりを語ってみたいと願う。

  •  本コースに参加して、工場立地の観点で、ものづくりが「持続的な社会の実現」に貢献できないかを考えることができた。工場には製造している製品があり、そのための生産技術や製造技術がある。
     特に製造技術は、地域に埋め込まれている。例えば、溶接技術が必要な製品を製造する企業が集積している地域であれば、その地域には溶接技術者が育っている。そうした技術者がいなければ、溶接のものづくりは成り立たない。工場にとって、地域に技術が育ち、継承され、波及してきた過程を考えることは極めて意味のあることである。地域にそうした循環をつくることが、持続的な社会の実現に向けて、工場が求められている視点ではないだろうか。
     本コースに参加して、ものづくりを考える上で、「地域の歴史性」を意識するようになり、「持続的な社会の実現」に向けて深みと広がりのある思考ができるようになった。

参加者データ(過去3年実績) 平均年齢 44歳

最近の参加企業

電気
・機械
IHI、TBK、TDK、キヤノン電子、クボタ、コニカミノルタテクノプロダクト、シチズン時計、
ジーエルサイエンス、総合車両製作所、東光高岳、ナカニシ、日本信号、鍋屋バイテック、
日立製作所、ホシザキ、丸山製作所、ミツトヨ
食品 キッコーマンフードテック、なとり、日本水産、日清オイリオグループ、明治、理研ビタミン、
ヤッホーブルーイング、雪印メグミルク
化学 旭化成、関西ペイント、関東電化工業、竹本容器、日本ポリプロ、日本サーファクタント工業、
日本色材工業研究所、日本ゼオン
医療・
医薬品
杏林製薬、テルモ、富士レビオ、メルテックス、ロート製薬
非鉄金属 日本軽金属、白銅、UACJ
その他製造 廣済堂、コマツ、住友大阪セメント、太平洋セメント、日本結晶光学

(企業名は参加当時のものも含む)

お申込み要領:Outline

お申込み手順

01 以下お申込みご案内WEBページより、お申込みください。

02 申込書受領後、確認のお電話を差し上げます。

参加費 (※2023年度新料金

賛助会員 103万円 (10%税込 113.3万円)
一般 113万円 (10%税込 124.3万円)

参加費に含まれないもの

国内合宿費国内合宿費(1回あたり5万円程度)、海外調査費(30~35万円程度)、通学•合宿•企業インタビュー等の交通費、グループ研究の著書•資料代、他 個別に発生する費用

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