事業変革イノベーションコース(2022年度)

トップや現場を巻き込みながら変革に邁進する中核リーダーの養成

■コース概要【2022年度】

|期間|2022年6月~12月
|日程|【月2~3回】18:00~20:30
    合宿 2回
    ※合宿、日中時間帯の開催あり
|対象|事業責任者(執行役員、部長)
    本社・コーポレートの経営企画部門 部・課長、スタッフ
|会場|経営アカデミー
|料金|賛助会員 137.5万円(税込)  一般 148.5万円(税込)
    ※合宿費別
|申込|こちらから
|パンフレット|ダウンロードはこちらから
|開催日程|2022年度の日程表はこちら 4/27更新


お知らせ
2022.4.27 2022年度の日程表を掲載しました。NEW!
2021.12.22更新 【重要】新型コロナウイルス感染防止に向けた取り組み


事業変革イノベーションコースが目指すもの:Goal

従来の業界の壁を超えた競争・再編が進む昨今、継続的な事業成長を進めていくためには、事業の新陳代謝が欠かせません。しかし、現実にはなかなか事業撤退のハードルは高い一方、新規事業開発の成功率は低く、M&Aも統合後のマネジメントが上手くいかない等、難しいのが実情ではないでしょうか。これらの現状を打破するためには、最前線となる各現場で変革を起こし、周囲を牽引する強力なリーダーシップが必要となります。本コースでは、経営の現場で数多くの支援実績を誇る経営共創基盤(IGPI)に協力を頂き、最前線で事業成長を牽引するリーダーの養成を目指します。

本コースで高める4つの能力

戦略、管理会計、ファイナンスといったハードスキルを実践的に鍛えるとともに、人を動かすリーダーシップや交渉力などソフトスキルを高め、変革の実現を牽引する中核リーダーを養成します。

本コース講師陣:Instructors

プログラム・コーディネーター

木村 尚敬
経営共創基盤(IGPI)
共同経営者(パートナー)/マネージングディレクター
ベンチャー企業経営の後、日本NCR、タワーズペリン、ADLにおいて事業戦略策定や経営管理体制の構築などの案件に従事。経営共創基盤(IGPI)参画後は全社経営改革(事業再編・中長期戦略・管理体制整備・財務戦略等)や事業強化(成長戦略・新規事業開発・M&A等)など、様々なステージにおける戦略策定と実行支援を推進。経営共創基盤(IGPI)上海董事長兼総経理、モルテン社外取締役慶應義塾大学経済学部卒、レスター大学修士(MBA)ランカスター大学修士(MSin Finance)、ハーバードビジネススクール(AMP)

各講義 指導講師


冨山 和彦
経営共創基盤(IGPI)
グループ会長

浜村 伸二
経営共創基盤(IGPI)
共同経営者(パートナー)
マネージングディレクター

児玉 尚剛
経営共創基盤(IGPI)
共同経営者(パートナー)
マネージングディレクター

古澤 利成
経営共創基盤(IGPI)
共同経営者(パートナー)
ネージングディレクター

石野 雄一
オントラック代表取締役
岡田 正大 慶應義塾大学 大学院 教授
吉松 加雄 CFOサポート 代表取締役社長兼CEO東京都立大学大学院 特任教授(元日本電産 取締役専務執行役員 CFO)
中村 善貞 富士フイルム R&D統括本部 イノベーションアーキテクト
佐々木 圭吾 椙山女学園大学 教授

(過去2年実績)

日程概要:Schedule Summary

講義・テーマ 自己課題
6月 自社事業の課題認識 共有事業戦略・事業経済性の理解マネジリアルアカウンティング/コストアカウンティング 担当事業の課題整理自己目標設定外部環境の精査
第1回合宿(1泊2日)
7月8月9月 戦略実行のための組織・人事ファイナンス/企業価値評価のエッセンスM&Aによる成長戦略/PMI事業構造転換と新規事業開発 内部資源の検討事業経済性の分析 事業課題の抽出
10月 変革のリーダーシップ(総合ケース演習)変革やイノベーションに関する経営者講演(複数回) 変革計画案の作成(コーディネーターフィードバック①)
11月 事業再生参加者企業間事業構造分析(演習) 変革計画案の精緻化
第2回合宿(1泊2日)
12月 総括講義グループ研究【成果発表】 変革計画案の作成(コーディネーターフィードバック②)
次年度 フォローアップ(研修後の取り組みに関する情報交換)  

※プログラムとスケジュールは変更される場合があります。

プログラム概要:Program outline

講義・演習と自社事業の分析・変革計画案の作成を並行して進めることで、スピーディな実務への落とし込み・実践を促進していきます。

適宜オンラインを活用し、参加者の利便性を向上させています。

講義・演習

経営共創基盤(IGPI)のトップ・コンサルタントを中心に実務に精通した講師陣より、本質的な課題解決に役立つリアルなノウハウ・スキルを学ぶことができます。参加者同士の活発な議論により本質に迫ります。

01 事業実態分析力を身につける

企業成長を根源的に規定する“事業経済性”を軸に自社事業、全社が置かれた現状を正しく理解する力を身につけます。

02 収益構造管理力を高める

利益を増やすために事業構造と収益構造の関係を理解し、自社にふさわしい管理会計、コスト管理のあり方を考える力を高めます。

03 意思決定と戦略構築力を強化する

価値創造の観点から自社事業を適切に評価し、成長を加速する取り組みを構築する力を強化します。

04 組織を動かす力を磨く

自らがリーダーとして変革の波を組織内に起こしていく力を磨きます。

変革計画

参加者には学んだ内容を活かして、実際に自社事業の分析に取り組んで頂きます。その分析を通して自社の本質的な課題を明らかにして頂きます。さらに、課題解決に向けた変革計画案を作成頂き、研修の成果物として提出いただきます。

広がりのあるプログラム:Features

経営共創基盤(IGPI)協力プログラム

ハンズオン(常駐協業)型の経営コンサルティングで数多くの実績を誇る経営共創基盤(IGPI)と、55年以上にわたって企業の中核人材の養成を行ってきた(公財)日本生産性本部経営アカデミーが協力し、事業変革を担う中核リーダーの戦闘力を飛躍的に高めます。

産業再生機構COOを務めた冨山和彦氏が中心となって設立。長期的・持続的な企業価値・事業価値の向上を目的として『常駐協業(ハンズオン)型成長支援』、成長支援や創業段階での支援あるいは再生支援等、企業や事業の様々な発展段階における経営支援を実施。1965年に産業界の発意と学界の協力により、創設された我が国で最初の本格的な経営大学院(ビジネススクール)。以来55年以上にわたり、日本における経営革新を実践できる組織の中核的人材を養成。修了メンバーは15,000名を超える。

変革やイノベーションを実践した経営者による講演

実際に会社を変革に導いたり、イノベーションを実践した経営者からの講義・ディスカッションを通じて、組織を実際に動かしていく力を磨いていきます。

経営者講演 これまでの実績 (役職名 講演当時)

松井 忠三 松井オフィス(良品計画 前代表取締役会長) 代表取締役社長
嘉悦 朗 横浜マリノス 元代表取締役社長
木川 眞 ヤマトホールディングス 代表取締役会長
酒巻 久 キヤノン電子 代表取締役社長
新貝 康司 日本たばこ産業 前代表取締役副社長
知識 賢治 日本交通 元代表取締役社長
野路 國夫 コマツ 代表取締役会長

参加者の声:Voice

変革期におけるリーダーの意思決定のあり方や組織をつくる上でのポイント、また部下との接し方など広く学ぶことができた。
規模、範囲、密度の観点から事業の経済性を見極め、勝ちパターンの経済構造を作り上げることが重要であることを学べた。各事業の構造を見極め、新たな勝ちパターンについて検討を重ねていきたい。
平時にこそ、来る経済変化や事業の弱点について見極めて、撤退、縮小の決断に備えることが必要と感じた。そのために、事業構造の基礎やエコノミクスをしっかりと整理し、見直しておくことが、極めて重要と感じた。
自身として、経営トップに対してYesマンにならず、経営が意思決定できる問題提起と意見交換ができる必要があると感じた。また、自身で変革を起こす上で、経営者との対話が非常に参考になった。

参加者データ(過去3年平均) 平均年齢 46.8歳

最近の参加企業

ANAホールディングス、ENEOSホールディングス、オートバックスセブン、カンダホールディングス、キッコーマン、KDDI、サンゲツ、サンデンホールディングス、サンデンオートモーティブクライメイトシステム、ジーエルサイエンス、JECC、水ing、住友電気工業、全日本空輸、ソディック、テスコ、テルモ、東京鋼鐵、東邦銀行、東北パイオニア、図書館流通センター、戸田建設、酉島製作所、日本色材工業研究所、日本政策金融公庫、日本ゼオン、日本通運、日本ポリエチレン、日本ポリプロ、日本ユニシス、農林中央金庫、野原産業、乃村工藝社、パナソニック、ハマゴムエイコム、日置電機、日立物流、ヒロケイ、北越紀州製紙、マースウインテック、マルハニチロ、八洲電機、ヤマシタコーポレーション、湯山製作所(50音順、企業名は参加当時のものも含む)

お申込み要領:Outline

お申込み手順

01 以下お申込みご案内WEBページより、お申込みください。

02 申込書受領後、確認のお電話を差し上げます。

参加費 (2022年度予定金額)

賛助会員 125万円 (10%税込 137.5万円)
一般 135万円(10%税込 148.5万円)

参加費に含まれないもの国内合宿費(1回あたり5〜8万円程度)、通学・合宿等の交通費他個別に発生する費用

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